2001年12月に分譲マンションを購入しました。マンションを購入するにあたっての様々な事、また購入してからのマンション管理などについて考えたり調べた事をまとめたブログです。
[2009年05月07日(木)]
情報商材のようなタイトルで申し訳ありません。で、重ねて申し訳ないのは、実は内容も情報商材みたいな内容なんです。ただ、情報商材と違うのは無償で公開するという事ですけれど。
んで、本題で住居費を安くする方法。これは賃貸でも分譲でも使える方法です。それは、一つの住まいに出来るだけ長く住む事。逆に言えば、引っ越しを出来るだけ少なくする事です。なぜなら、引っ越しを行うにあたっては非常に多額のお金が掛かるので、引っ越しの回数を減らせば人生におけるトータルの住居費をそれだけ安くする事が出来るというわけです。
引っ越しするにあたって必要な費用は何でしょう。もちろん、荷物を運ぶための引っ越し代が必要ですね。単身者ならともかく、家族で引っ越しとなるとそれだけでも十万以上は掛かるでしょうか。それ以外にも、引っ越しにあたっては意外に費用がかかります。引っ越し前と後では間取りなどが違いますから、家具などの家財道具の一部は買い替えが必要ですし、不要になった家財道具は処分料が掛かります。
まだあります。賃貸なら敷金・礼金の類いが掛かりますし、不動産屋への仲介手数料も掛かります。引っ越しの挨拶にも手ぶらでは行けませんし、知人に転居の連絡をするのにもハガキ代が掛かります。
直接的な費用ではありませんが、電気・水道・ガス・電話などの契約と解約手続きを行わないといけませんし、銀行口座や免許証を始めとしてあちこちに住所変更の手続きを行わないといけないところがあります。これらの手間もコストとして考えると相当なものです。
1回の引っ越しをするにこれだけのコストが掛かるわけです。何度も引っ越しを繰り返すと、積もり積もって大変な額になってしまうでしょう。ですので、出来るだけ引っ越しをしないで済むように、長く住める住まいを選ぶというのが重要だと思うわけです。
[2008年04月18日(金)]
先ほどの記事に続いてレアケースでしょうけれど、思いついて気になったので考えてみました。管理費を滞納したまま区分所有者が死亡してしまった場合。通常なら相続人が住戸自体を相続しますので相続人に請求すれば済む話です。しかし、相続人が居なかったら。もしくは相続人が居たとしても相続放棄した場合には、いったいどうなるのでしょう。相続されなかった財産は国有化されたと思いますが、その場合まさか国が滞納管理費を払ってくれるとは思えませんねぇ。一旦国有化された後に売却されて、そのあとの所有者に請求する事になるのでしょうか。調べてみても、いまいちよくわかりませんでした。
[2008年04月18日(金)]
繰上返済においては一般的に期間短縮型の方が返済額軽減型よりも利息削減効果が大きいと言われています。ところが、とある記事で逆に返済額軽減型の方がお得というのを見かけました。その主張の内容は「軽減された返済額の差額を積み立てておいて更に繰上返済に回していくことでトータルでお得になる」というものでした。にわかには信じがたい話でしたので、ちょこっとプログラムを書いて実際にどうなるか検証してみました。
まず初期条件として、借入総額を3000万円、利息は全期間4%固定、返済期間は35年とします。この場合、繰上返済を一切しない場合、返済総額は5578万9440円になります。
次に5年目に100万円を期間短縮型で繰上返済したとします。この場合の返済総額は5360万1472円と200万円以上の利息削減効果があります。
一方、同じく5年目に返済額軽減型で繰上返済を行い、以後当初の返済額との差額を積み立てて100万円を越える度に返済額軽減型で繰上返済を行ったとします。この場合の返済総額は5455万4722円となり、100万円ほどの利息削減効果しかありませんでした。
ということで、やはり利息削減効果を狙うのであれば、期間短縮型の繰上返済の方が有利なようです。